中古クラブ在庫数55万本、中古クラブ買取、ゴルフ用品なら　ゴルフパートナー　オンラインショップへ

Vol.7 アジア大会ゴルフ競技に従事して

　9月第３週から10月第１週にかけて愛知県名古屋市を中心に「第20回アジア大会（愛知・名古屋）」が開かれた。“オリンピックのアジア版”という位置付けの総合スポーツ競技大会で、アジア・オリンピック評議会が主催していることもあり、大会運営もオリンピックに準じたものになっている。筆者はこの大会で「フォトマネージャー」という役職に従事した。そこで今回は、大会の裏側から見た現場の模様をお伝えしたい。
　すでに今大会に関しては、さまざまなメディアで問題点が多く指摘されており、同様の報道に触れた方も多いことだろう。選手団の送迎の不備や、表彰式での国歌の取り間違いなど、現場では報道される前から問題は顕在化していた。こういった問題は、単純なヒューマンエラーが原因のものもあったが、組織の構造的な要因のものもあり、筆者の目撃談、体験談を共有することで今後の大会運営に役立てるとともに、読者の皆さんの大会に対する認識の一助になれば幸いだ。

　最初に、ゴルフカメラマンである筆者が今回のアジア大会で就いた“フォトマネージャー”の職務内容を説明したい。フォトマネージャーとは、一般の大会にいる“オフィシャルフォトグラファー”と異なり、フォトマネージャーは試合の写真を撮ることが目的ではないため、カメラは持たない。一方で、オフィシャルフォトグラファーは大会やスポンサーに雇われ、表彰式や会場の様子（設営物や各種イベント）の撮影を行う。フォトマネージャーとは、取材のために来場するカメラマンの受付や事前研修などアドバイザーをする役職だ。一般の大会では置かれない役職だが、大勢のカメラマンが集まるメジャー大会では置かれている役職で、ゴルフの場合にはゴルフ取材の知識や経験のあるカメラマンが任命されることが多い。フォトマネージャーと当時にメディアマネージャーという役職もあり、こちらは記者の対応が主な役割で、フォトマネージャーと一緒にメディアセンターを主体的に運営する。この点を基礎知識として共有しておきたい。

　次に、なぜ大きな大会でフォトマネージャーのような役職が必要なのかを説明する。通常のゴルフの大会では、来場するカメラマンの数もある程度限定（10人前後）されており、主にゴルフ取材の経験がある専門紙誌や大手通信社のカメラマンが来ることがほとんどだ。しかし、大きな国際大会（マスターズ、全米オープン、全英オープンなど）では、普段ゴルフ取材の経験が少ないさまざまな媒体のカメラマンが派遣されることもあり、その数は一気に多くなる。こうなると、ゴルフでは絶対にやってはいけないことを知らず知らずに犯してしまうカメラマンが登場する。そこで、事前にそういったカメラマンに取材のイロハを説明する必要が出てくる。適切な取材証を持っているか、機材はプロカメラマンとして適切か、撮影位置は把握しているのか、など多くのチェックポイントがあるが、フォトマネージャーの最大の目的は、ゴルフの試合中に、カメラマンが競技の妨げになるような行動をして“事故”を起こしてしまうことを未然に防ぐことにある、取材証の確認はもちろん行うが、それだけでは誰がどれだけの取材経験・知識があるのかは不明だ。そこで、来場したカメラマンと個々に挨拶し、会話し、ゴルフ取材の経験がなさそうなら、取材の基礎知識を伝えるのだ。またゴルフに詳しい経験豊富なカメラマンを探し出し、そのカメラマンに協力を仰ぐこともある。

　アジア大会には、アジア45カ国・地域から選手がやってくる。ゴルフ競技にも、普段はゴルフでは馴染みのない国の選手が参加した。これはアジア大会最大の魅力でもある。例えば、今回のゴルフ選手団の中には、紛争の真っ只中にいるパレスチナからも代表選手が来ていたし、カザフスタンやモンゴルといった国々からも選手が来ていて、練習日に少し話することができたのは貴重な経験になった。そして、そういった国のカメラマンも来たりするのだが、ゴルフ取材の経験はほぼゼロと言っても差し支えなかった。

　ゴルフ競技は9月30日に開幕した。この日、朝から何人ものカメラマンがやってきたが、ゴルフ場に来たのが初めてというカメラマンもいた。その中には、こちらが取材ルールの最初の一歩として「グリーンとバンカーには何があっても立ち入らないように」と基本事項を伝えても、「グリーンって、なんですか？」という知識レベルのカメラマンもいたのだ。一方で、ゴルフが大好きで、米ツアーの事情などにもかなり詳しいカメラマンもおり、全員を十把一絡げにして対応することが難しい状況があった。そこで、各カメラマンに声をかけ、それぞれのゴルフの知識レベルを推測し、基本事項を伝える。もちろんそれだけでは到底不十分なのだが、一人一人の顔を見て言葉を交わすことでその後のコミュニケーションがスムーズになるという側面があり、非効率であっても一言交わすことが重要なことを実感した。

　一番困ったのは、モンゴルからやってきたカメラマンの対応だった。2人のカメラマンがやってきたのだが、二人とも英語は通じない。一人はかなり限られた日本語を話すものの、ゴルフの基礎知識を伝えるには到底足りないレベル。そしてもう一人はモンゴル語しか話さない上に、ゴルフのことも全く理解していない様子。携帯の翻訳アプリの「日本語＝モンゴル語」翻訳を駆使して基本事項を伝えたが、相手が理解したのは「日本でSUMOは人気です」の部分のみだったと覚えている。そこで、彼らがコースに出た際に、アシスタントとボランティアさんにもお願いして、その二人が危険な行動を取らないかしばらく監視してもらった。幸い、モンゴル人カメラマンが問題行動を起こすことはなく（＊シャッター音の出るカメラを使用して危なげなタイミングで撮影する場面はあったものの）、その日は無事に撮影を終えたが、その間、アシスタントさんもボランティアさんも気が気ではなかったことだろう。

　最終日には60席ほどあるメディアセンターが満席になる人数の記者とカメラマンが来場し、現場は大いに盛り上がった。日本の比嘉一貴が個人で銀メダルを獲得、日本男子は団体で銅メダルを獲得するなど、日没後となった表彰式まで会場は賑わいを見せ、大会ゴルフ競技は成功裏に終えたと言って良い。しかし、その一方で、さまざまな問題点や課題も浮かび上がった。

　第一に、今回多くのゴルフ専門媒体から大会前に取材申請があったものの、申請の締め切りが大会の半年も前の4月中に締め切られており、日本代表選手が決まった８月になって申請を始めたメディアは全て却下され、現場での取材ができなかった。通常の大会では、メディアマネージャーなどメディアセンターを運営する関係者の裁量で、試合開始後であっても取材申請を受け付け、取材証を発行することができる。メジャーでも１ヶ月半前（＊マスターズはその通りではないが）がおおよその締め切りの目安となっている。ところが、今回のアジア大会は“オリンピックに準ずる“と先に書いた通り、取材申請は半年以上前に締め切る。取材証の発行は大会の取材証発行部が一元管理しているため、ゴルフだけ特別扱いはできないルールである。したがって、我々ゴルフのマネージャー陣がどうこうできる案件ではないのだ。
　さらに付け加えるなら、ゴルフ界においてアジア大会のゴルフ競技は決して広く知られているわけではない。ゴルフがオリンピック競技になった2016年リオ五輪以来、ゴルフメディアもオリンピック取材に参加するようになったが、アジア大会は事実上、ゴルフメディアに対してPRが圧倒的に不足していたのは事実。代表選手が決まるはるか前に取材申請が締め切られていたことなど知りようもなかったのだ。大会PRという意味では反省点だろう。

　また、大会の運営そのものへの疑問もある。
　アジア大会では、各競技のメディアセンターには、消耗品としてさまざなまものが事前に搬入された。延長コードやホワイトボード、ペン、ホッチキスといった事務用品と一緒に、大量のコピー用紙が搬入された。一般の大会では、過去の大会からの経験で使用枚数が予想されているので、無駄な量は届かないのだが、今回はどの会場からも事前に「大量のコピー用紙が送られてきて、保存場所に困った」という声が上がっていた。ゴルフの会場では、結果的に大会期間中にざっと1000〜2000枚のコピー用紙を使用した。これは500枚パックx５束＝2500枚の用紙が入った箱１箱に相当する。流石に１箱では心もとないので、3箱（7500枚）あれば十分だった。ところが、搬入されたコピー用紙は、実に30箱にも及んだ。これはA４の用紙だけの数で、この上さらにA３用紙も10箱ほど送られていた。全くもって使いきれない量である。これが消耗品として送られてきたため、結局大会終了後、ほとんどのコピー用紙を搬出して引き取ってもらった。
　このことが示唆するものはなんだろうか？
　消耗品であっても、あらかじめ予算があり、その予算の範囲内で搬入品が決められているはずなのだ。この“無駄な量の発注”の大元にあるのは、大会運営の経験がない部署が発注量を決めていることにある。では、その発注元とは誰なのか。搬入品目を決めたのは我々ゴルフのマネージャー陣ではなく、アジア大会の運営本部である「大会組織委員会」である。その大会組織委員会とは誰なのか。大元を辿っていけば、それはアジア大会を招致した愛知県であり、実質は愛知県庁にお勤めの方々である。中には、名古屋市役所にお勤めの方もいらっしゃったのではないだろうか。毎年開催される大会でもなければ、普段からスポーツイベントの運営に従事している方々でもない。そんな人たちが、いきなり大きな大会の運営を任された場合、往々にして運営に齟齬が生じるのは自明の理だ。もちろん、大会の総合運営の観点から、県庁勤めの方が直接各競技の運営に携わるわけではなく、会う程度詳しい組織に現場の運営を任せるように発注することになるのだが、ゴルフだけでなく、あらゆる競技を行う総合スポーツ大会ではなかなか全てをスムーズに運営するのは難しい。しかし、それにしてもミスが多かった印象は否めない。
　すでに報道にあったように、大会会場の設備の設営を担当したのは、フランスに本社がある「GLイベンツ」という企業だ。日本に支社がある企業で、昨年の関西万博で会場の設営を受け持った企業でもあった。あまり評判はよろしくないようで、「なぜ日本の会社を使わないのか？」という疑問は至極当然である。決してGLイベンツの肩を持つわけではないが、この疑問への答えはこうだ。
　アジア大会などの国際イベントは、毎回開催国が変わる。前回のアジア大会は中国・杭州で開かれ、次回はカタールで開かれる。このようにさまざまな国で開かれるイベントの設営を、各国独自の法律、物流事情、工員の手配などができるノウハウがある企業は多くない。そのため、アジア大会を招致し、開催の契約を結んだ時点でGLイベンツとの随意契約が成立していたのではないかと予想される。この契約を結んだもの、元を辿れば愛知県ということになるが、開催契約を結ぶ時点で契約内容をどこまで詳細に交渉できたかがポイントになると推測する。
　アジア大会にはTOYOTAや中部電力、JR東海といったオフィシャルスポンサーがいたものの、かなりの公金が使われたのも事実。その予算はやはり愛知県、そして名古屋市が捻出したものと考えられる。つまり、アジア大会を招致し、開催したことは、公共事業的な性格を持ち合わせていることになる。一企業のPRの場として開催される一般のゴルフ大会では、予算と広告効果が厳しく検証され、あまりに無駄が多いと判明されれば試合開催自体がなくなることもしばしば。しかし、今回のアジア大会は、県と市が主導し、大会を開くことでインバウンド需要や現地での消費活動を活性化し、中部圏経済を刺激するという効果が見込まれていた。その効果の程は、愛知県と名古屋市がこれから検証することになることだろう。この結果を知りたい最大の当事者は、名古屋市民をはじめとした愛知県民であることは間違いない。ぜひ、我々にもその結果を聞かせてほしいものだ。

　今後しばらくは、国際大会に位置づけられた総合スポーツイベントが日本で開催される予定はないと聞いている。しかし、次に招致活動が行われる際には、ぜひ今回のアジア大会での反省点と課題を十分に吸収した上でおこなってほしいと、切に願っている。