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コロナ禍が、日本のゴルフツアーが持つ構造的な問題を改めて浮き彫りにしている。

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全国の緊急事態宣言が解除された25日。国内女子ツアーの今後の方針が日本女子プロゴルフ協会（JLPGA）から発表された。簡単にいうと、2020年と2021年を合わせて1つのシーズンにするというもの。すでに予定されていた37試合のうち18試合の中止が決定している現状を踏まえてのもの。出場資格は、前のシーズンである19年の成績に基づいて付与することになる（20-21シーズン）。

誰もが予想できなかった先の見えないウイルスとの戦いが、予想以上に長引き、いつから試合が行えるかわからない中でのJLPGAの決断は、不安だった選手たちにある程度の安心感をもたらしたに違いなく、悪い決断ではないだろう。ただ、20年の出場資格がない者たちにとっては、状況はより厳しいものになる。「20年に資格を持たない者が、21年に参戦できる機会をゼロにしないために、総出場人数を増やすことができる大会があれば、増枠は新規参戦枠に充てる」という余地を残してはいるものの、限界もある。

「20-21シーズン」という指針を打ち出した一方で、現実としていつから試合ができるか、という点については「鋭意検討中としかいえない」（小林浩美会長）と、明らかにされていない。一番早く開催される可能性があるのが、6月25日からの「アース・モンダミンカップ」（千葉県・カメリアヒルズCC）。のちに控える7月第1週、第2週の試合がすでに中止を決めているため、アース・モンダミンカップができないと、開幕は7月17日からの「サマンサタバサ ＆ GMOインターネット ガールズコレクション・レディース（茨城県・（イーグルポイントGC）以降にズレれ込むことになる。

プロ野球が6月19日の開幕を決定し、Jリーグが7月上旬開催を目指して29日に日程を決めようと動き出す中、いまだにハッキリしない女子ツアー。3カ月以上待たされている選手たちが一番知りたいのは、試合再開がいつになるか、ということのはずなのに…。準備を整える照準が決まらないのがつらいのは容易に想像できる。緊急事態宣言が解除になったばかりで、結果的に日程が変更になったとしても、だ。なぜ、ハッキリできないのか。その裏に横たわるのは、日本のゴルフ業界特有の構造だ。

このコラムでも何度も触れているが、JLPGAが主催者である試合は年に3試合だけ。そのうち1つはテレビ局との共催だ。それ以外はすべてテレビ局を含めたスポンサーが主催者という状態だ。そのため、試合を開催するか否かの決定をツアーが単独でできない。新型コロナウイルス感染拡大のせいではなく、それ以前からだ。懸案となっているテレビ放映権問題も、JLPGAが自ら主催者となって金銭的な負担も含めて腹をくくれば、もっと話はすんなり進んだはずだ。

今回も、あちこちから聞こえてきたのは「大会開催に伴う感染対策の金銭的負担や、責任の所在がはっきりしない」という点。主催者に丸投げする形では、企業側が尻込みするのも無理はない。

しばらくはウイルスとともに生きていかなければならない時代となるのはまちがいない。だからこそ、ツアーが責任を持って行動し、ていねいに交渉を重ねれば、一気にJLPGAがイニシアチブを握れる可能性は十分にある。ところが、今のところ残念ながらその傾向はみられない。大逆転で業界の体質を変える機会は、このままでは永遠に失われてしまうかもしれない。（文・小川淳子）

<ゴルフ情報ALBA.Net>