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日本女子プロゴルフ協会（JLPGA）は25日（月）、オンラインミーティングアプリを使用した記者会見を開いた。小林浩美会長も出席した会見では、新型コロナウイルス感染拡大による大会中止が続く現状を踏まえ、新たに今年と来年を1シーズンとする新たな開催方式などが発表された。

どうなる？　20-21年シーズンのイメージ図【写真】

3月の開幕戦「ダイキンオーキッドレディス」から、25日現在ですでに全37試合中18試合の中止が決まっている国内女子ツアー。現時点で開幕の見込みも立っておらず、すでに半分以上の試合が白紙となった。これにより、今年の残り試合だけで賞金女王など各種ランキングや、来季の出場権などを決めることは「選手の総合的な実力を反映したものにならない」という判断に至り、新たな仕組みが打ち出されることになった。

それに伴い、選手の出場資格にも変更が生じる。「2019年の成績に基づいて付与する」のはこれまでと同様だが、その期間が変わる。今季のフル出場権を確保していた賞金及びその他シード選手については、「日本女子オープン」、「TOTOジャパンクラシック」、「JLPGAツアーチャンピオンシップリコーカップ」の出場資格が異なる3試合を除く『権利保障対象競技』（最小34試合〜最大40試合程度）が設けられ、この期間の出場権が保障されることになる。そしてその後は、来年秋ごろを目安に行われるリシャッフルの結果で、終盤戦の出場権が新たに付与されることになる。なお20-21年シーズンの優勝者については、最終戦まで出場することが可能になることも発表された。

また昨年末に行われたQTで得た前半戦出場資格についても、そのままスライド。こちらも今後の試合数による部分は大きいが、21年の序盤の試合まで有効になる見込みだ。この上位選手たちに関しては、今年の第1回リランキングまでに出場を見込めた『21試合』という数が権利保障対象競技となり、その試合数を消化するタイミングでリランキングが行われる見込みになっている。構想では、そこから7試合を消化し第2回のリランキングを実施。またこの選手たちについても、その後のリシャッフルの対象となる。

このシーズン統合は、19年シーズンに得た資格を「100％に近い形で保障する」ことを約束することが狙いの一つ。それがシード選手の場合は、今季の全試合数37から、前述した出場資格の異なる3試合を引いた権利保障対象競技（最小）34試合に、またQT上位選手は同21試合という数字にあらわれている。一方、20年シーズンの出場資格がない選手についても、総出場人数を増やすことができる大会に、新規参戦枠を設けることなどで出場試合を確保する方法などを模索していく。

また開幕のタイミングについては、緊急事態宣言解除を前提に、5月20日に発表されたガイドラインに沿ってタイミングを見計らう。小林会長は会見で、「鋭意検討中。ファンととともにJLPGA開催に臨めれば」と話すにとどめ、この日は具体的な時期などについての明言を避けた。

<ゴルフ情報ALBA.Net>